多摩大学産官学民連携 Activities Examples多摩大学産官学民連携 Activities Examples

ニュース

2025年1月16日

[マチカドこども大学]~妖怪学~

1月12日、小田急多摩線「栗平」駅前「CAFÉ & SPACE L.D.K.」において、マチ…詳しくはこちら
2025年1月16日

多摩大学とアイサンテクノロジー株式会社が包括連携協定を締結

多摩大学(東京都多摩市、学長:寺島 実郎)とアイサンテクノロジー株式会社(本社:愛知県名古屋市 代表取締役社長: 加藤 淳)は、相互が持つ人的資源及び知的資産を活用し、自動運転移動サービスにかかる社会課題の解決に寄与することを目的とし、2025年1月9日(木)に「包括連携協定」を締結しました。詳しくはこちら
2025年1月11日

都立秋留台高等学校 校内寺子屋への協力

東京都立秋留台高等学校は2024年度東京都教育委員会の*学力向上研究校の指定を受け、寺子屋の活動に取り組んでいます。同校から本学へ学習サポートの協力依頼があり、経営情報学部の学生8名が生徒の個々の状況に応じた学力向上のための支援活動に参加協力しています。詳しくはこちら
2025年1月11日

[高大連携]企業研究の授業を実施

12月20日、経営情報学部 長島教授が東京都立永山高等学校の1年生(318名)を対象に「総合的な探究…詳しくはこちら
2025年1月11日

企業経営者と地域ブランディングのアイデアを広げる

経営情報学部の新西誠人ゼミに、HFA*の方々が今年度2回目の来校をされ、地域ブランディングプロジェクトの課題解決をテーマとしたワークショップを実施しました。詳しくはこちら
2025年1月7日

高校生に中小企業の魅力を伝える

経営情報学部 長島剛ゼミ(ながしまゼミ)7名が行う*「テクトレージプロジェクト」では、学生が高校生の進路を選択する際に、大企業だけでなく、中小企業にも目を向けられるよう、中小企業の魅力を発信する活動を展開しています。詳しくはこちら
2025年1月6日

都立秋留台高等学校 1、2年生の大学見学会(2024年度)

12月6日、本学多摩キャンパスにて東京都立秋留台高等学校1、2年の生徒(10名)が来校し、高大連携「…詳しくはこちら
2024年12月24日

地域に根ざそうとする建設業の取組を学ぶ

12月12日、経営情報学部 長島剛ゼミ(ながしまゼミ)に、加和太建設株式会社(本社:静岡県三島市)経…詳しくはこちら
2024年12月24日

ゲスト講師 小田急電鉄株式会社 経営戦略部 課長 勝又俊介氏

「事業構想最新事情」の授業にゲスト講師として小田急電鉄株式会社 経営戦略部 課長 勝又俊介氏を迎え、「企業に求められるサステナビリティと小田急のサステナビリティ経営について」をテーマに講義をいただきました。詳しくはこちら
2024年12月23日

藤沢市におけるニューモビリティの分析と提案

12月20日、経営情報学部樋笠尭士准教授と2年生の安藤研究員(樋笠ゼミ)が、藤沢青年会議所と藤沢市長…詳しくはこちら

プロジェクト

マチカドこども大学

  • 小田急不動産(株)
  • 産
  • 民
  • 協
  • 神奈川

奥多摩町活性化事業開発プロジェクト

  • 奥多摩町
  • 官
  • 民
  • 協
  • 多摩

Odakyu Innovation Roots

  • 小田急電鉄㈱、相模女子大学、東海大学
  • 産
  • 学
  • 協
  • 神奈川

辻堂フェスティバル(TSUJIFES)出展

  • Luz湘南辻堂、株式会社湘南える新聞社
  • 学
  • 民
  • 神奈川

多言語メニュー作成支援

  • 藤沢市・藤沢市観光協会
  • 官
  • 学
  • 協
  • 神奈川

多摩大流!
産官学民連携の流れ

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メールや電話で気軽に
お問合せください

実務経験豊かなコーディネーターが対応します。
どんな内容でも承ります。

コーディネーターは地域を巡回し、
新しい種を探しています。

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担当教職員と「雑談会」

まずはゆるやかに、地域や社会の課題についての雑談会を実施します。

  • ・地方創生
  • ・まちづくり
  • ・スポーツ
  • ・商品開発
  • ・ICT
  • ・マーケティング
  • ・国際
  • ・観光
  • ・アンケート調査から
    計画づくり
  • ・補助金の獲得
  • ・学生ボランティア
  • ・求人に関すること…など
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マッチング

研究者はもちろん、自治体や企業などとのネットワークを活用して適切な連携スタイルを模索します。

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A.契約手続き
B.連携先の紹介

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A.契約手続き

テーマ・内容・スケジュール・経費・役割分担などを協議の上、必要に応じて契約を行います。

※適宜秘密保持契約(NDA)を締結します。

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実践研究の実施

連携契約に基づき事業を実施します。

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B.連携先の紹介

連携プロジェクトの実施

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評価

報告書やレポートをまとめます。効果測定を行い、さらなる進展へ向け進みます。

様々なプロジェクトを今までに行っており、現在も複数のプロジェクトが動いています。