多摩大学産官学民連携 Activities Examples多摩大学産官学民連携 Activities Examples

ニュース

2024年11月13日

八王子ドリームシアターへの参加

11月10日、八王子学園都市センターイベントホールにて八王子ドリームシアター『八王子Shortfil…詳しくはこちら
2024年11月13日

菅沼准教授 わあくす「スマホ講座」に登壇

玉川学園コミュニティセンターにてシニア世代のデジタル社会の参加を応援する「わあくすスマホ講座」が開催され、本学経営情報学部 菅沼睦准教授が登壇、20名の受講者が参加しました。詳しくはこちら
2024年11月11日

あきしまの水と農産物の梨のブランディングを図る

経営情報学部 松本祐一ゼミ(10名)が東京都昭島市第54回昭島市産業まつりに参加し、「なしゼリ―ドリンク」を販売しました。詳しくはこちら
2024年11月11日

企業経営者の視点を知る

経営情報学部の新西誠人ゼミにHFA*の方々が来校し、八王子市の企業経営者と共に、地域ブランディングプロジェクトにおける課題解決をテーマとしたワークショップを行いました。詳しくはこちら
2024年11月11日

東京都立永山高等学校と本学が教育交流協定を締結

2024年11月11日、東京都立永山高等学校(東京都多摩市、校長:佐藤俊一氏) (以下「永山高校」)と多摩大学(東京都多摩市、学長:寺島実郎)は、相互の交流を通じて生徒の視野を広げ、学習意欲を喚起するとともに、主体的な進路選択の意識を高め、能動的に活動できる人材を協働で育成するため、永山高校にて教育交流協定を締結しました。詳しくはこちら
2024年11月8日

食を通じた多摩市農業の魅力発信

経営情報学部新西誠人ゼミの学生11名が「青木農園」を訪問し、「青木農園 農家料理」代表の青木幸子氏から農業を通じた「食べることの大切さ」「野菜のおいしさ」などについて話を伺い、「農業の魅力を若い世代へ伝えるために何ができるか?」をテーマに意見交換に参加しました。詳しくはこちら
2024年11月7日

部会成果発表会(多摩市産業振興マスタープラン)

10月25日、多摩市関戸公民館において(仮称)多摩市産業振興マスタープラン(以下、「マスタープラン」…詳しくはこちら
2024年11月7日

小学生に放置竹林問題の現状を伝える

多摩市立蓮光寺小学校の5年生(68名)の総合的な学習の時間の一環として放置竹林問題を題材とした授業への協力依頼が本学経営情報学部野坂ゼミにあり、学生が登壇しました。詳しくはこちら
2024年11月6日

「奥多摩AUBA」の役割と今後の方向性

松本祐一ゼミが運営している地域交流拠点「奥多摩AUBA」(以下、AUBA、所在地:東京都西多摩郡奥多摩町氷川197−5)にて地域の方と学生が意見交換会を行いました。詳しくはこちら
2024年11月6日

奥多摩町の魅力を感じるサイクリングの実証実験

10月27日、松本祐一ゼミが奥多摩町活性化事業開発プロジェクトとして奥多摩町を拠点に活動しているアー…詳しくはこちら

プロジェクト

マチカドこども大学

  • 小田急不動産(株)
  • 産
  • 民
  • 協
  • 神奈川

奥多摩町活性化事業開発プロジェクト

  • 奥多摩町
  • 官
  • 民
  • 協
  • 多摩

Odakyu Innovation Roots

  • 小田急電鉄㈱、相模女子大学、東海大学
  • 産
  • 学
  • 協
  • 神奈川

辻堂フェスティバル(TSUJIFES)出展

  • Luz湘南辻堂、株式会社湘南える新聞社
  • 学
  • 民
  • 神奈川

多言語メニュー作成支援

  • 藤沢市・藤沢市観光協会
  • 官
  • 学
  • 協
  • 神奈川

多摩大流!
産官学民連携の流れ

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メールや電話で気軽に
お問合せください

実務経験豊かなコーディネーターが対応します。
どんな内容でも承ります。

コーディネーターは地域を巡回し、
新しい種を探しています。

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担当教職員と「雑談会」

まずはゆるやかに、地域や社会の課題についての雑談会を実施します。

  • ・地方創生
  • ・まちづくり
  • ・スポーツ
  • ・商品開発
  • ・ICT
  • ・マーケティング
  • ・国際
  • ・観光
  • ・アンケート調査から
    計画づくり
  • ・補助金の獲得
  • ・学生ボランティア
  • ・求人に関すること…など
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マッチング

研究者はもちろん、自治体や企業などとのネットワークを活用して適切な連携スタイルを模索します。

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A.契約手続き
B.連携先の紹介

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A.契約手続き

テーマ・内容・スケジュール・経費・役割分担などを協議の上、必要に応じて契約を行います。

※適宜秘密保持契約(NDA)を締結します。

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実践研究の実施

連携契約に基づき事業を実施します。

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B.連携先の紹介

連携プロジェクトの実施

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評価

報告書やレポートをまとめます。効果測定を行い、さらなる進展へ向け進みます。

様々なプロジェクトを今までに行っており、現在も複数のプロジェクトが動いています。