多摩大学産官学民連携 Activities Examples多摩大学産官学民連携 Activities Examples

ニュース

2025年3月28日

【高大連携】城南静岡高校地域貢献部との奥多摩フィールドワーク

3月21日と22日の2日間、経営情報学部松本祐一ゼミは、城南静岡高等学校地域貢献部(1年生11名)と共に奥多摩町でフィールドワークを行いました。詳しくはこちら
2025年3月27日

観光に関する討論会2024を開催

多摩キャンパスにて、京王観光株式会社と本学経営情報学部・長島剛ゼミ(ながしまゼミ)による産官学民連携事業「観光に関する発表会プロジェクト」の一環として、「観光に関する討論会」が開催されました。本イベントは5回目を迎え、ながしまゼミが企画立案を担当しています。詳しくはこちら
2025年3月27日

【マチカドこども大学】~建築機械学~

多摩大学と小田急不動産株式会社の連携事業「マチカドこども大学®️」が会社見学を行いました。土木・建築・産業関連機械を中心としたレンタルを行うことで知られる株式会社レンタルのニッケン多摩機械センターにおいて行われ、小学生14名と保護者9名が参加しました。詳しくはこちら
2025年3月5日

第2回多摩探究学習研究会を開催

多摩大学多摩キャンパスにて第2回多摩探究学習研究会が開催され、52名(高校:15校、教員19名、大学:教職員22名、学生5名、企業:2社、6名)が参加し、「高校における地域連携と探究活動の今」をテーマに、生徒の学びを深めるための取組について議論を交わしました。詳しくはこちら
2025年3月5日

大学生企画「チョイスで再発見!秦野を探れ」イベント開催中!

多摩大学ながしまゼミは、小田急電鉄株式会社と共催で、2025年2月15日(土)から3月16日(日)までの1か月間、「チョイスで再発見!秦野を探れ」イベントを開催しています。イベント初日の2月15日には、学生たちが秦野駅にてPR活動を行いました。詳しくはこちら
2025年3月5日

2024年度次世代事業開発人材育成プログラム(NGP)最終発表会を実施

本学多摩キャンパスにて多摩大学とTAC株式会社(本社:東京都千代田区)との連携事業「2024年度次世代事業開発人材育成プログラム(以下、NGP)」(全8回)の最終発表会が開催され、受講者に修了証が授与されました。詳しくはこちら
2025年2月28日

中村その子ゼミ多摩市社会福祉協議会から感謝状を授与2024

2月22日、経営情報学部中村その子ゼミが社会福祉法人多摩市社会福祉協議会から福祉推進の地域活動に大き…詳しくはこちら
2025年2月18日

フェイクニュースと心理学

2月14日、玉川学園コミュニティセンターにてシニア世代のデジタル社会の参加を応援する「わあくすスマホ…詳しくはこちら
2025年2月18日

[多摩CCPU(Cyber Crime Prevention Unit)]JC3による最近の事例紹介

2月13日、多摩大学の多摩サイバー犯罪対策ボランティア(多摩CCPU)は、多摩キャンパスにおいて、一…詳しくはこちら
2025年2月18日

[マチカドこども大学]~復興学~

2月16日、小田急多摩線「栗平」駅前「CAFÉ & SPACE L.D.K.」において、マチ…詳しくはこちら

プロジェクト

マチカドこども大学

  • 小田急不動産(株)
  • 産
  • 民
  • 協
  • 神奈川

奥多摩町活性化事業開発プロジェクト

  • 奥多摩町
  • 官
  • 民
  • 協
  • 多摩

Odakyu Innovation Roots

  • 小田急電鉄㈱、相模女子大学、東海大学
  • 産
  • 学
  • 協
  • 神奈川

辻堂フェスティバル(TSUJIFES)出展

  • Luz湘南辻堂、株式会社湘南える新聞社
  • 学
  • 民
  • 神奈川

多言語メニュー作成支援

  • 藤沢市・藤沢市観光協会
  • 官
  • 学
  • 協
  • 神奈川

多摩大流!
産官学民連携の流れ

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メールや電話で気軽に
お問合せください

実務経験豊かなコーディネーターが対応します。
どんな内容でも承ります。

コーディネーターは地域を巡回し、
新しい種を探しています。

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担当教職員と「雑談会」

まずはゆるやかに、地域や社会の課題についての雑談会を実施します。

  • ・地方創生
  • ・まちづくり
  • ・スポーツ
  • ・商品開発
  • ・ICT
  • ・マーケティング
  • ・国際
  • ・観光
  • ・アンケート調査から
    計画づくり
  • ・補助金の獲得
  • ・学生ボランティア
  • ・求人に関すること…など
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マッチング

研究者はもちろん、自治体や企業などとのネットワークを活用して適切な連携スタイルを模索します。

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A.契約手続き
B.連携先の紹介

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A.契約手続き

テーマ・内容・スケジュール・経費・役割分担などを協議の上、必要に応じて契約を行います。

※適宜秘密保持契約(NDA)を締結します。

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実践研究の実施

連携契約に基づき事業を実施します。

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B.連携先の紹介

連携プロジェクトの実施

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評価

報告書やレポートをまとめます。効果測定を行い、さらなる進展へ向け進みます。

様々なプロジェクトを今までに行っており、現在も複数のプロジェクトが動いています。