2月6日、多摩大学多摩キャンパスにて第2回多摩探究学習研究会が開催され、52名(高校：15校、教員19名、大学：教職員22名、学生5名、企業：2社、6名)が参加し、「高校における地域連携と探究活動の今」をテーマに、生徒の学びを深めるための取組について議論を交わしました。

本研究会は、高等学校の探究学習事例や本学の高大連携の取り組みを紹介し、参加者間の交流を通じて探究学習の知見を深めることを目的としています。

都立山崎高等学校、都立若葉総合高等学校、都立第五商業高等学校の3名の講師から各校における地域連携と探究活動について貴重な事例発表がありました。山崎高校の阪田紫帆里先生は、地域との連携における継続的な取り組みについて、特に山崎団地との関係構築について共有されました。若葉総合高校の赤澤愛先生は、稲城市との連携の可能性について現状と課題を報告され、第五商業高校の岡本玲先生は、30年以上の商業教育の経験を活かし、目的を共有しながら多様な手法での教育実践について説明されました。

また、本学経営情報学部の3ゼミが地域連携・産官学民連携プロジェクトの事例を紹介し、松本ゼミの「地域活性化を目指したビジネスプラン開発の取り組み」、野坂ゼミの「環境保全を通じた地域のつながりづくり」、樋笠ゼミの「防犯ボランティアのサイバー犯罪に対する「警備」「教育」「啓発活動」」に関する発表を行いました。

本学経営情報学部 杵渕准教授がファシリテーターを務めたパネルディスカッションでは、各講師に松本教授が加わり、事業部形式のゼミ組織や縦割り構成、リーダーシップ育成、継続的な地域連携について説明があり、探究学習においては、目的の明確化、校内調整、連携先との関係構築、地域との双方向コミュニケーションの重要性が共有されました。

長島教授から、本学の高大連携や産学連携の事例を紹介し、企業訪問を通じて高校生に実社会を体験させる長島ゼミの活動が、企業の魅力を効果的に伝える方法として評価されていると説明しました。

また、本研究会が、探究学習を通じた地域連携の有効なヒントを提供するとともに、多摩大学の地域連携活動について理解を深める場として、高大連携の推進や高校生の進路選択支援に貢献できることを期待しますと総括しました。

本研究会の協賛企業である住友金属鉱山株式会社は、高校生・大学生向け奨学金制度を設け、教育支援を通じて、地域社会に貢献しています。